田中洋たなかひろし

中央大学名誉教授／事業構想大学大学院客員教授／BBT大学院客員教授

プロフィール

中央大学名誉教授。事業構想大学大学院客員教授、BBT大学大学院客員教授。京都大学博士（経済学）。井村屋グループ株式会社社外取締役。日本マーケティング学会会長、日本消費者行動研究学会会長などを歴任。株式会社電通で21年マーケティング実務を経験したのち、法政大学経営学部教授、コロンビア大学客員研究員、中央大学大学院ビジネススクール教授などを経て現職。主著として『デジタル時代のブランド戦略』、『ブランド戦略論』、『現代広告論[第３版]』、『現代広告全書』、『ブランド戦略ケースブック2.0』など多数。日本マーケティング学会マーケティング本大賞/ベストペーパー賞、日本広告学会賞、白川忍賞、中央大学学術研究奨励賞などを受賞。

テーマ

ビジネス
- マーケティング・集客

出身・ゆかりの地

愛知県

経歴

【現職】中央大学名誉教授。事業構想大学大学院客員教授、BBT大学院客員教授。

【略歴】1951年愛知県名古屋市生まれ。京都大学博士（経済学）。南イリノイ大学大学院(Southern Illinois University at Carbondale)ジャーナリズム研究科修士号。慶應義塾大学大学院商学研究科博士課程単位取得。日本マーケティング学会会長、日本消費者行動研究学会会長などを歴任。
マーケティング論・ブランド論・消費者行動論・広告論専攻。

【職歴】（株）電通でマーケティングディレクターとして21年間実務を経験。1996年同社退職後、城西大学経済学部助教授、法政大学経営学部教授、コロンビア大学客員研究員、中央大学ビジネススクール教授などを経て、2022年より中央大学名誉教授。現在、事業構想大学大学院客員教授（「事業構想のためのマーケティング」担当）、BBT大学院客員教授を務める。ソウルドアウト株式会社（元東証プライム上場、現博報堂DYグループ）社外取締役（2022年まで）。井村屋グループ株式会社　社外取締役（2023年より）。電通時代にネスレ・アメックス・ユニリーバ・IBMなどグローバル企業、ミツカンなどの戦略プランニング業務を経験。大学に移って以降、GE、マイクロソフト、日本銀行、トヨタ自動車、日産自動車、メルセデスベンツ、資生堂など多くのグローバル企業で研修・講演・戦略アドバイスを行う。現在5社の事業会社・広告会社などのマーケティング顧問を務める。

【受賞歴】著書『ブランド戦略論』（2017）に対して、日本マーケティング学会「マーケティング本大賞2018」「大賞」、日本広告学会「2018年・日本広告学会賞」（4回目）、「中央大学学術研究奨励賞」（2回目）の３つをトリプル受賞。このほかに日本マーケティング学会ベストペーパー賞、日本マーケティング学会マーケティング本大賞準大賞（『ブランド戦略ケースブック2.0』に対して）、東京広告協会白川忍賞など受賞。

【著書】『デジタル時代のブランド戦略』（編著、有斐閣、2023）、『ブランド戦略論』（有斐閣、2017）、『ブランド戦略ケースブック2.0』（編著、同文舘出版、2022）、『現代広告全書』（共編著、有斐閣、2022）、『ネットビジネス・ケースブック』（荻原猛との共著、同文舘出版、2017）、『現代広告論』（共著、有斐閣、2017）『消費者行動論』（中央経済社、2015）、『マーケティングキーワードベスト50』（ユーキャン、2014）、『ブランド戦略全書』（編著、有斐閣、2014）、『ブランド戦略・ケースブック』（編著、同文舘出版、2012）、『マーケティング・リサーチ入門』（共著、ダイヤモンド社、2010）、『消費者行動論体系』（中央経済社、2008）、『企業を高めるブランド戦略』（講談社現代新書、2002）など、この他に96本の学術論文がある。著作のいくつかは中国語、韓国語に翻訳されている。NTT東日本社内誌Businessで20年以上にわたり毎月マーケティング成功事例の連載を執筆。日本経済新聞には書評をたびたび寄稿している。

主な講演テーマ

ブランド戦略、マーケティング戦略、広告、消費者行動

ビジネス
- マーケティング・集客

書籍・メディア出演

書籍紹介

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書籍

『企業を高めるブランド戦略』（講談社現代新書、2002）
『消費者行動論体系』（中央経済社、2008）
『マーケティング・リサーチ入門』（共著、ダイヤモンド社、2010）
『ブランド戦略・ケースブック』（編著、同文舘出版、2012）
『マーケティングキーワードベスト50』（ユーキャン、2014）
『ブランド戦略全書』（編著、有斐閣、2014）
『消費者行動論』（中央経済社、2015）
『ブランド戦略論』（有斐閣、2017）
『ネットビジネス・ケースブック』（荻原猛との共著、同文舘出版、2017）
『現代広告論』（共著、有斐閣、2017）
『ブランド戦略ケースブック2.0』（編著、同文舘出版、2022）
『現代広告全書』（共編著、有斐閣、2022）
『デジタル時代のブランド戦略』（編著、有斐閣、2023）
など、この他に96本の学術論文がある。

メディア

NTT東日本社内誌Business（20年以上毎月連載）
日本経済新聞（書評寄稿）

講演実績

戦略アドバイス・社内講演・出演・寄稿等

【自動車】5社　トヨタ自動車, 日産自動車, 本田技術研究所, メルセデスベンツ, アイシン精機
【消費財・BtoC】30社　花王, 資生堂, ライオン, ユニチャーム, アムウェイ, 再春館製薬所, アルビオン化粧品, ホーユー, 井村屋グループ、味の素, 日清食品、日清オイリオ、カルピス, キッコーマン, ハウス食品, カルビー, カンロ, 明治乳業, 筑波乳業, ヤクルト, コカ・コーラジャパン, キリン, アサヒビール, サッポロビール, ヤッホー・ブルーイング, サントリー, ミツカングループ本社, 山崎製パン労働組合, 米国食肉輸出連合、アルテサロンホールディングス
【通信・ITC】19社　NTT東日本, NTTコミュニケーションズ, NTTファシリティーズ, NTTメディアスコープ, 情報通信総合研究所, KDDI, 日本郵政, ソフトバンク, 日本航空, 全日本空輸, ANA研究所, JALUX, 東急総合研究所, ビューローベリタス、マイクロソフト, インテル, ソニー, ソニーヒューマンキャピタル, セールスフォース
【電気・BtoB】27社　GE、シャープ, 東芝, 日立製作所, 日立総合経営研修所, 松下電工, 古河電機工業, 日本電気（NEC）, 富士通, 富士通総研, ニコン, パイオニア, アルパイン,　横河電機、美的集団（中国）、古河電工, シマノ, クボタ, 加藤スプリング製作所, 日本電素工業,オムロンヘルスケア、NeU、凸版印刷、キヤノンマーケティングジャパン、キッツ、コダックジャパン、イマジニア、旭化成
【製薬・化学・ヘルスケア】12社　聖路加国際病院、ジョンソン・エンド・ジョンソン, 日本イーライリリー, アストラ・ゼネカ, 三共, 山之内製薬, 大塚製薬, 小林製薬, ハイポネックス・ジャパン, 日本クリニック,　ノバルティス, KND
【不動産・観光・流通】７社　三井不動産, 森ビル（アーク都市塾）, 星野リゾート, パルコ, 九州イオン、シュリット、大和ハウス工業
【金融】9社　みずほフィナンシャルグループ, みずほ総合研究所, UFJ銀行, 住友銀行, 東京三菱銀行, もみじコンサルティング（もみじ銀行）, 福報銀行, 野村證券、一般社団法人全国信用金庫協会
【コンサルティング・商社・人材】 23社　野村総合研究所, 想研, アクセンチュア, シュローダーベンチャーズ, イースクエア, 三菱広報委員会, 三菱商事, 住友商事, 伊藤忠商事,ランドー, ビジネスブレークスルー, タナベ経営, インテリジェンス、パーソル、セルム, パソナキャリア, パートナーシステム, ペルソン, デュアルイノベーション, 言コーポレーション,ノルド、トムソン・ロイター・プロフェッショナル、CMOジャパン
【教育】８社　丸の内シティキャンパス, 河合塾, 代々木ゼミ、佐賀大学、早稲田大学/早稲田ネオ、事業構想大学院大学、BBT（ビジネスブレークスルー）大学院大学、gacco
【メディア・出版社】34社　朝日新聞, 朝日カルチャーセンター, 読売新聞, 毎日新聞, 毎日文化センター, 日本経済新聞, 日経広告研究所、日経BP社, 日経ビジネススクール, 日経BP社, 東洋経済新報社、河北新報, 講談社, ダイヤモンド社, 有斐閣, 中央経済社, プレジデント社, 翔泳社（MarkeZine）、学生社, 幻冬舎, ユーキャン, 宣伝会議, IMPress, 月刊不動産流通, 月刊クレジットエイジ, 金融財政事情研究会, NHK(日本放送協会), NHK放送文化研究所, フジテレビ, テレビ東京, 信越放送, 日本ラジオ広告振興機構, 日刊サイゾー, 三栄
【広告・市場調査】28社　電通, 電通総研, 電通アイ, 電通リサーチ, 電通ヤング・アンド・ルビカム, 電通国際情報サービス, 電通育英会, 吉田秀雄記念事業財団, 博報堂、小田急エージェンシー、オプト、ソウルドアウト、ADK, 読売広告社, BBDO、アーチャー新社, 日本経済広告社, 日本アドバタイザーズ協会, 広告革新塾, インテージ, 日本リサーチセンター, ジャパン・カンター･リサーチ, KREO, エムシードゥーコー、DoHouse、クロスメディアグループ、ファンくる、コレクシア
【官公庁・公共団体】27社　内閣官房, 経済産業省, 特許庁, 厚生省, 外務省, 食品産業センター, 支援委員会, 運輸政策研究機構/㈶運輸調査局, ㈶住宅生産振興財団, 愛知県,名古屋市、愛媛県, 広島県, 兵庫県、地域活性化センター, 地域企業振興協会（京都）、地域再生センター、大阪府産業デザインセンター, 山梨県デザインセンター, 広島市産業振興センター, 中部産業連盟、埼玉県経営者協会、中津川商工会議所、慶應丸の内シティキャンパス, 宮城大学地域連携センター, 大学基準協会、海外技術者研修協会, 東京リサーチインターナショナル
【経済・経営者・業界団体】28社　日本経団連, 経済広報センター, 東京商工会議所, 日本小売業協会, 日本商標協会, 二木会、創英特許事務所, 日本新聞協会, 日本マーケティング協会, 日本パブリックリレーションズ協会, 全国広告連盟, 東京広告協会, 日本ＣＩ会議体, 日本能率協会, 社会経済生産性本部, 東京ファッション協会, ファッション産業人材育成機構, 電子情報技術産業協会, 技術情報協会, マーケティング共創協会（販売実務協会）, ブランド戦略経営研究所, ブランド・マネージャー認定協会, グローバルマネジメントアカデミー, 東京弁理士会、日本弁理士会、日本食品・バイオ知的財産権センター（JAFBIC）、デジタルシネマ広告コンソーシアム（DCAC）、日本印刷技術協会（JAGAT）
合計229社