藻谷ゆかり もたにゆかり
立教ビジネススクール 特任教授／経営エッセイスト
プロフィール
1963年、神奈川県横浜市生まれ。東京大学経済学部卒業後、金融機関に勤務。1991年ハーバード・ビジネススクールでMBA取得。外資系メーカー2社勤務後、1997年にインド紅茶の輸入・ネット通販会社を千葉県で起業し、2018年に事業承継。2002年に家族5人で千葉県浦安市から長野県東御市に移住し、長野県行政機構審議会専門委員や東御市教育委員を務める。2024年から現職。経営エッセイストとして「起業・事業承継・地方移住」についての講演を全国の商工会議所や自治体等で行う。
夫は国際エコノミストの藻谷俊介で、『里山資本主義』の藻谷浩介は義弟。
テーマ
出身・ゆかりの地
主な講演テーマ
六方よし経営
近江商人の三方よし（売り手よし、買い手よし、世間よし）に、新たに「作り手よし、地球よし、未来よし」を加えることで、人権や環境に配慮した「六方よし経営」となります。人口減少の日本では、作り手よしでES（従業員満足）を高めて、環境に配慮した財サービスを提供することで、あらゆるステークホルダーの共感を得て経済成長が可能になります。
「六方よし経営」の実践は、人口減少の日本では欠かせない経営理念となります。ぜひ多くの経営者に「六方よし経営」の理論と事例を知っていただき、日々の実践につなげていただければと思います。 ×
書籍・メディア出演
書籍紹介
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衰退産業でも稼げます―「代替わりイノベーション」のセオリー―
「地方だから」「中小企業だから」「資金がないから」――そんな理由で商売の停滞を正当化していませんか？ 地方の商店、日本旅館、農業、伝統産業といった「衰退産業」とされる分野でありながら、世代交代をきっかけに再生を遂げた16の成功事例を徹底的に分析。東大卒・ハーバードMBAの起業家が長野への移住を経て見つけ出した、経営を立て直すための実践的な知恵を明らかにします。
コロナ移住のすすめ 2020年代の人生設計
2020年、働き方や暮らし方の常識が大きく変わった時代。地方移住を選んだ20の実例を通じて、地方での新しい生活を検討する人に向けた完全ガイド。
新型コロナウイルスの影響により、「満員電車から解放されたい」「家業を引き継ぐために」など、さまざまな理由で地方移住を決意する人が増加。その背景には、働き方やライフスタイルに関する3つの大きな転換点がある。本書では、それらをわかりやすく解説するとともに、著者が長野県で18年間生活して得たリアルな体験をもとに、移住前に押さえておきたい3つの重要なポイントや、地方での実際の暮らしぶり、生活費についても具体的に紹介する。
六方よし経営 日本を元気にする新しいビジネスのかたち
日本を元気にする新しいビジネスモデル
「三方よし」に加え、「作り手よし」「地球よし」「未来よし」を組み合わせた、次世代の「六方よし経営」。
人口減少が進み、地方の活力が低下している中、新たなビジネスを創出する人々が現れている。彼らは地方でイノベーションを起こし、伝統産業に新たな価値を加えて復活させたり、社会課題を解決する事業を成功へ導いたりと、多岐にわたる取り組みを実践している。
その根底にあるのが「六方よし経営」という考え方だ。これを実践するのは、主に1980年代や1990年代生まれの若い世代。地域に根ざしながら未来を見据えたビジネスを形作っている。
起業家や新規事業を目指す経営者、地方移住を検討しているIターン・Uターン志望者にとって、ぜひ読んでほしい一冊だ。
山奥ビジネス―一流の田舎を創造する―
人口減少や地方消滅といった課題に悲観する必要はない。日本には「山奥」という、まだ活用されていない豊かなフロンティアが広がっている。「何もない田舎」と思われがちな地域でも、視点を変え、地域資源を再発見すれば、大きな可能性を秘めた「宝の山」に生まれ変わるのだ。
本書では、高付加価値を生み出しながら環境への負荷を抑える「ハイバリュー・ローインパクト」なビジネスを山間部で展開している事例や、独自の明確なコンセプトで若者や新しい事業を引き寄せている自治体の成功例を取り上げている。それらを通じて、「一流の田舎」をつくり上げるための具体的な戦略を提案する。
田舎の未来を切り拓くヒントが詰まった一冊だ。
書籍
- 2019年『衰退産業でも稼げます』（新潮社）
- 2020年『コロナ移住のすすめ』（毎日新聞出版）
- 2021年『六方よし経営 日本を元気にする新しいビジネスのかたち』（日経BP）
- 2022年『山奥ビジネス 一流の田舎を創造する』（新潮新書）
講演実績
- 財務省
- 中小企業庁
- 八十二銀行
- 全国の自治体や商工会
